キタでは、平成２３年にＪＲ大阪駅の北側に「ジェイアール大阪三越伊勢丹」がオープンし、その南隣では大丸梅田店が増床する。２４年には、阪急百梅田本店の建て替えが完了。この結果、梅田にある百貨店の店舗面積は現在の約１．５倍となり、集客力は格段に高まる。

　新うめだ本店の入る新梅田阪急ビルは地下２階、地上４１階建て、高さ約１８７メートル。百貨店部分は地下２階から地上１３階、売り場面積８万４０００平方メートル。１４階から４１階がオフィスフロアとなる。

　ミナミでも、心斎橋から南へ徒歩約１０分の難波にある高島屋大阪店は２２年に増床工事を終え、約６万６３００平方メートルの店舗面積が約８万４０００平方メートルに増強される。さらに南の近鉄百貨店阿倍野本店も２６年には約１０万平方メートルという巨艦店に生まれ変わる。

　昨年１０月には、阪急阪神百貨店を擁するエイチ・ツー・オー（Ｈ２Ｏ）リテイリングと高島屋が３年以内の統合と資本・業務提携を発表。そごう社員にとって創業の地である心斎橋本店は「精神的支柱」ともいわれてきたが、収益率の低さを抱えたまま南北から挟撃を受け、売却の道を逃れられなくなった。

　各百貨店にとっても、そごうの運命は他人事ではない。景気後退の影響で大阪地区百貨店の１２月の売上高は前年比８．７％減少。各店は市場の急激な縮小を目にしながらも、激しい拡大競争に突入せざるを得ない。「梅田では撤退する店も出てくる」とささやかれてきたが、その言葉が現実味を帯びてきた。

　現在のところ、各百貨店幹部は「大型投資案件に変更はない」と口をそろえる。しかし、もし大丸によるそごう吸収が心斎橋で実現すれば、店舗面積約７万７０００平方メートルの大型店になる。

　心斎橋は大阪有数の繁華街としてブランド力も秘める。丸井今井が破綻（はたん）した札幌のように、Ｊ・フロントによる店づくりが成功すれば、人の流れを変えることもあり得る。売却交渉の行方を、各百貨店はかたずをのんで見守っている。

阪神電鉄と近鉄の相互乗り入れで、三宮～近鉄奈良間を「快速急行」が平均１時間２４分でつなぐ。三宮～難波間はＪＲと大阪市営地下鉄を乗り継ぐ場合と比べ、時間は変わらないが、運賃は２２０円安くなる。通勤、通学客に加え、ミナミを経由することで観光客の新たな流れもできると期待されている。新駅は九条、ドーム前、桜川の３つ。現在の近鉄難波の駅名は「大阪難波」に変わる。